緑の産業革命へ

温暖化 2100年に海面2m上昇もあるとの、専門家の提言がありました。
専門家２６人は、温暖化に関する６４ページの共同声明を発表。
気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）が２００７年に発行した第４次評価報告書で指摘された内容を最新情報を基に見直し、温暖化による最悪の影響を回避するには、２０１５年または２０２０年までに、温室効果ガス排出量の上限を設定する必要があると訴えた。
　
声明では、夏季の北極海の海氷面積縮小や、グリーンランドや南極での氷床の融解を例に挙げ、「気候変動は予想以上に加速している」と指摘。「氷床や氷河を考慮に入れると、海面は２１００年までに１メートル、最大では２メートル上昇する可能性がある」としている。
　また、２１００年以降も海面の上昇は続き、向こう数世紀で数メートル上昇することもあるとの可能性の示唆ですね。

太陽光発電、郵便局でも設置取り次ぎをはじめるようで、埼玉県でも初となるようですね。
太陽光発電は、今後の日本の経済の活性化には欠かせないものですからね。
21世紀の環境技術としては、必須のものですね。
低炭素社会へためにも、技術の革新も期待したいですね。

2014年には導入量が4倍にとの調査報告書。

シード・プランニングは、太陽光発電の市場動向と普及ロードマップに関する調査を実施した。それによると2014年の太陽光発電導入量は2008年の約4倍になるという。

　この調査は4月から7月にかけて、太陽電池モジュールメーカー7社、太陽光発電システム関連部材メーカー5社、有識者などへのヒアリングを通して行ったもの。

　調査結果によると、世界の太陽光発電導入量は、2014年に22.251MWにまで増えると予測される。これは2008年の5.347MWから約 4倍の数値になるという。この背景には、日本、イタリア、韓国などで助成制度が設定されていることが寄与しており、2009年に大きく市場が伸びると予想。日本では、2009年1月に助成制度が再開されたこと、都道府県や地方自治体ベースでの助成制度が策定されていること、2010年4月からは余剰電力を48円で買い取ること、などの施策が実施されている。

　一方、2008年に飛躍的に導入量が増加したスペインでは、2009年、前年比10％減になるとしている。これは、市場が買取額を電気代の約3倍と高額にしたことにより増大した市場が、買取額上限の縮小や2008年秋からの経済環境悪化を受けて前年を下回るとしている。

　また、太陽電池別シェアに関しては、2007年時に約9割を占めていた結晶系が徐々にシェアを落とし、薄膜系の比率が向上していくと予測。これは、薄膜系が安価であることを理由としており、おもに産業系の広い面積で利用が進むとしている。

環境負荷低減にITを活用する

グリーンITということは、環境負荷を低減する活動のうちITに関連するものすべてを指す。
「Green of IT」と「Green by IT」に分けられる。

Green of ITとは、IT設備／機器の導入から運用、廃棄に至るまでの一連のサイクルの中で環境負荷を低減させることを言う。

Green by ITとは、ITを利活用して環境負荷を低減する活動全般のことを言う。例えば、出張回数を削減するためにテレビ会議システムを導入したり、ITで管理・制御することにより物流網を効率化して貨物輸送における二酸化炭素排出量やガソリン消費量を削減したりといった取り組みがこれに該当する。

2009年02月10日：IDCジャパン グリーンITリサーチマネージャー 中村正弘氏 より。



経済停滞期の今こそこのGreen by ITを使い、再生可能な経済システムへの移行のためにやるべき時。